求人広告と種類

現代日本において、人材は完全に売り手市場になりつつあります。如何に優秀な人材を集めることができるかでビジネスの盛衰が決まると言っても過言ではありません。優秀な人材ほど流動性も高くなっています。ヘッドハンティングなども普通に行われている今日ですが、一般的に人材を募集するのは、やはり求人広告です。

求人を広告する手段は複数あります。これらを有効に組み合わせて、採用活動を実施することになります。求人媒体としては、ハローワーク、新聞・雑誌の広告、求人専門誌、折り込みチラシ、インターネットが想定されます。

求人広告手続き

求人広告を出す手順は、当然、媒体によって異なりますが、求人専門誌に出す場合を想定すると、以下のような手順になります。

まずは出版社との打ち合わせから始まります。こちらから基本的な方針を伝えて、出版社から企画提案を出してもらいます。基本的な方針が確認できれば、正式に申し込みます。この時点で経費の見積もりも出してもらいます。次いで、原稿の打ち合わせに入りますが、写真などはこちらで準備する場合と、出版社側で取材する場合があります。自分でどの程度やるかによって料金が変わってきますので、慎重に検討します。

求人広告に出す情報は、資格や経験などの採用条件、雇用形態、給与、勤務条件、福利厚生などの雇用条件、採用スケジュールなどになります。

媒体別求人広告の出し方

ハローワーク

ハローワークは国の機関です。一つの都道府県に複数あります。最大の特徴は無料だということです。求人を出す側も、求職者も無料で利用できます。従来の職業安定所のイメージと異なり、マッティングは端末を使って自分で自由に行えるようになっており、国の機関の割に全体的にシステマチックです。

多様化のニーズにも対応しようとする動きがあり、マザーズハローワークやヤングハローワークなども開設されており、シニア層を対象にした相談会なども活発に行われています。

新聞・雑誌広告

新聞と雑誌では扱い方が異なりますが、どちらも一般多数を対象にした媒体になります。新聞の場合は、不特定多数ということになります。広告の申し込みは新聞社ではなく、その新聞社系列の広告代理店になります。雑誌の場合は、特定の分野をターゲットとしたものが多いですので、ターゲットを絞って人材を探したいときに活用します。

求人専門誌

求人専門誌も募集する人材によって媒体が分かれています。駅やスーパーなどに無料で置かれているものは、どちらかといえばパートやアルバイト向けのものが多い傾向があります。書店などで有料で売られているものは、専門家や技術者、女性向けの正社員や幹部人材を取り扱うものが多くなっています。求める人材によって使い分けます。

求人専門誌による広告は、多くの広告の中に埋没しがちです。目立つような工夫が必要で、求職者が食いつきそうなキャッチコピーを考えます。掲載期間もダラダラとせず、費用面もありますから掲載時期を集中させましょう。

新聞の折り込みチラシ

新聞などに折り込まれているチラシです。毎日配布されますので、多くの目に触れさせることができます。地域を限定して折り込めますので、自社の通勤圏内に集中的に広告できます。１社で出すのが経費的に大変な場合は、広告代理店が複数の会社を一枚にまとめてくれますので、こちらを利用します。新聞にはかなり派手目の色んな広告チラシが折り込まれますので、埋没してしまわないようにうまく工夫しましょう。入れる曜日を限定することも有効です。

インターネット（リスティング・アドワーズ・YOUTUBE広告）

若い求職者は基本的にこちらだと考えて構いません。求人サイトも様々で、専門のサイトも増えつつあります。一般の求人専門誌などに比べると費用が安価で、非常に多くの目にさらされます。ただ情報を掲載するだけのものや、マッティングまでやってくれるサイトがあります。

ネット利用者は情報の鮮度に敏感です。いつまでも同じ情報を掲載し続けてもあまり意味はありません。短期決戦で望みましょう。

何を求職者に訴えるか。メリットは提示できるのか？

人材が売り手市場である以上、求人広告は自社の条件を押しつけるのではなく、まずは、求職者の触覚に引っかかることが重要です。一般的に、求職者は、雇用条件や企業の雰囲気、企業の方向性を見ますが、企業イメージが結構決め手になったりしますので、広告もこれらを意識します。

さらに言えば、求職者は、自分の能力が生かせるか、福利厚生が充実しているか、長く働けそうか、人間関係はどうか、転勤や残業は多そうかなど実利的な部分も気にしますので、広告を出す際には留意します。